高1 ／ 歴史総合 ／ ht-06
第一次世界大戦とロシア革命・ヴェルサイユ体制
この単元でできるようになること
- 大戦前の二つの陣営（三国同盟・三国協商）とバルカン問題から、サライェヴォ事件（1914）で大戦に至る経過を説明できる
- 第一次世界大戦が「総力戦」であった意味（長期化・新兵器・国民の動員・女性の社会進出・植民地の動員）を説明できる
- 日本の参戦と二十一か条の要求、大戦景気、シベリア出兵・米騒動を説明できる
- ロシア革命（1917 二月・十月）とソヴィエト政権、各国の対ソ干渉戦争を説明できる
- （十四か条・国際連盟・民族自決・ドイツへの制裁）とワシントン体制、その限界を説明できる
入試での位置づけ
「総力戦が社会をどう変えたか（女性参政権・大衆化 → ht-07）」「二十一か条の要求と中国の反応（五・四運動）」「十四か条と国際連盟の限界（アメリカ不参加）」「ワシントン会議と日本」が定番。同盟・協商の国名、1914・1917・1919・1921〜22 の年号は確実に。
1. 大戦への道
まずここだけ
- 三国同盟（1882）：ドイツ・オーストリア・イタリア（ビスマルクのフランス孤立化）
- 三国協商：露仏同盟（1894）＋英仏協商（1904）＋英露協商（1907）＝ イギリス・フランス・ロシア。ドイツの世界政策（3B・建艦競争）に対抗
- バルカン問題：オスマン帝国の衰退で「ヨーロッパの火薬庫」。パン＝スラヴ主義（ロシア・セルビア）vs パン＝ゲルマン主義（ドイツ・オーストリア）。1908 オーストリアがボスニア・ヘルツェゴヴィナを併合、1912〜13 バルカン戦争
- 1914.6.28 サライェヴォ事件：オーストリア皇太子夫妻をセルビア人青年が暗殺 → 7 月オーストリアがセルビアに宣戦 → ロシア（セルビア側）・ドイツ（オーストリア側）・フランス・イギリス（ドイツのベルギー侵犯）が参戦 → 同盟の連鎖で世界大戦
- 同盟国：ドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリア。連合国：イギリス・フランス・ロシア・日本（日英同盟を理由に 1914.8 参戦）・イタリア（1915 同盟を離れ連合国側）・アメリカ（1917）など
2. 総力戦としての大戦
まずここだけ
- 短期決戦の予想が外れ、西部戦線は塹壕戦で膠着（マルヌ・ヴェルダン・ソンム）。4 年 3 か月、死者 約 1,000 万（兵士）＋民間人
- 新兵器：機関銃・毒ガス・戦車・飛行機・潜水艦（U ボート）
- 総力戦：国家が経済・国民生活のすべてを戦争に動員。配給制・統制経済、女性が軍需工場で働く → 戦後の女性参政権（イギリス 1918、ドイツ 1919、アメリカ 1920）、労働者の協力 → 社会権・労働者の地位向上、植民地の兵士・労働者の動員（インド 100 万人以上）→ 自治・独立の要求、プロパガンダ（宣伝）とメディア
- アメリカの参戦（1917.4）：ドイツの無制限潜水艦作戦（ルシタニア号 1915）→ 連合国に物資と資金 → 戦後アメリカは債権国に
- 秘密外交：イギリスがアラブに独立を約束（フサイン・マクマホン協定 1915）しつつ、ユダヤ人に国家建設を支持（バルフォア宣言 1917）、英仏露で中東分割（サイクス・ピコ協定 1916）→ パレスチナ問題の原因
- 1918.11 ドイツでキール軍港の水兵反乱 → ドイツ革命、皇帝退位、休戦（11.11）
3. 日本と大戦
まずここだけ
| 年 | 出来事 |
|---|---|
| 1914 | 参戦（第 2 次大隈内閣）：ドイツ領の青島・山東半島と南洋諸島を占領 |
| 1915 | 二十一か条の要求（袁世凱政府に）：山東のドイツ権益の継承、旅順・大連の租借期限と満鉄の 99 年延長、南満州・東部内モンゴルの権益、漢冶萍公司の共同経営、（第 5 号：政治・財政・軍事顧問 → 削除）。中国は 5 月 9 日を国恥記念日に。反日感情と米英の警戒 |
| 1915〜 | 大戦景気：ヨーロッパが戦争で輸出できない市場（アジア）へ日本製品を輸出、連合国への軍需品、アメリカへの生糸、海運・造船（船成金）。債務国から債権国へ、重化学工業の発展、工業生産額 ＞ 農業生産額（1919）。一方で物価上昇、貧富の差 |
| 1917 | 石井・ランシング協定（アメリカが日本の中国での特殊権益を承認） |
| 1918 | シベリア出兵（ロシア革命への干渉、〜1922 年まで日本だけ居残る）→ 米の買い占めで米価が急騰 → 米騒動（富山の女性たちから全国 70 万人に拡大、軍隊出動）→ 寺内正毅内閣退陣 → 原敬の本格的政党内閣（ht-07） |
| 1919 | パリ講和会議に五大国の一員として参加（西園寺公望）。山東権益・南洋諸島の委任統治を獲得。人種差別撤廃提案（否決） |
4. ロシア革命（1917）
まずここだけ
| 年月 | 出来事 |
|---|---|
| 1917.3 | 二月革命（ロシア暦）：戦争と食料不足への不満で首都ペトログラードの労働者・兵士が蜂起、ニコライ 2 世が退位 → ロマノフ朝滅亡。臨時政府（ブルジョワ・ケレンスキー）とソヴィエト（労働者・兵士の評議会）の二重権力 |
| 1917.4 | レーニン帰国、「四月テーゼ」（すべての権力をソヴィエトへ、即時停戦） |
| 1917.11 | 十月革命：ボリシェヴィキ（レーニン・トロツキー）が臨時政府を倒し、世界初の社会主義政権（ソヴィエト政権）。「平和に関する布告」（無併合・無賠償・民族自決の即時講和）、「土地に関する布告」 |
| 1918.3 | ブレスト＝リトフスク条約でドイツと単独講和（大きな領土を失う）。一党独裁・赤軍・チェカ（秘密警察） |
| 1918〜22 | 対ソ干渉戦争（英仏米日のシベリア出兵など）と内戦（白軍 vs 赤軍）。戦時共産主義 → 1921 新経済政策（ネップ）（一部市場経済を認める） |
| 1919 | コミンテルン（第三インターナショナル：世界革命の指導） |
| 1922 | ソヴィエト社会主義共和国連邦（ソ連）成立 |
| 1924 | レーニン死去 → スターリンが権力掌握（一国社会主義、五か年計画 1928〜、農業集団化、大粛清） |
意味：資本主義に対するもう 1 つの体制の登場 → 各国で共産党結成（日本共産党 1922）、資本主義国は社会主義への恐れから社会政策を進める一方、反共（治安維持法 1925）も。植民地の民族運動を支援。
5. ヴェルサイユ体制とワシントン体制
まずここだけ
- 十四か条（1918.1 アメリカ大統領ウィルソン）：秘密外交の廃止・海洋の自由・軍備縮小・民族自決・国際平和機構の設立
- パリ講和会議（1919.1〜）：英（ロイド＝ジョージ）・仏（クレマンソー）・米（ウィルソン）・伊・日の五大国。敗戦国・ソヴィエトは不参加
- ヴェルサイユ条約（1919.6 対ドイツ）：アルザス・ロレーヌをフランスへ、全植民地の放棄（委任統治へ）、軍備制限（徴兵禁止・陸軍 10 万）、ラインラント非武装、巨額の賠償金（1921 年に 1,320 億金マルク）→ ドイツの不満（「背後の一突き」・ナチスの台頭の土壌）
- 民族自決：東欧にポーランド・チェコスロヴァキア・ハンガリー・ユーゴスラヴィア・フィンランド・バルト三国などが独立。ただしアジア・アフリカの植民地には適用されず → 朝鮮の三・一独立運動、中国の五・四運動（1919）、インド・エジプトの運動
- 国際連盟（1920、本部ジュネーヴ）：史上初の集団安全保障機構。常任理事国：英・仏・日・伊（のち独・ソ）。限界：提唱国アメリカが不参加（上院の反対：モンロー主義）、ドイツ・ソ連は当初除外、全会一致制、制裁は経済制裁だけ（軍事力なし）。新渡戸稲造が事務次長
- ワシントン会議（1921〜22、アメリカ主催）：海軍軍縮条約（主力艦 米英 5：日 3：仏伊 1.67）、四か国条約（太平洋の現状維持 → 日英同盟廃棄）、九か国条約（中国の主権尊重・門戸開放 → 石井・ランシング協定廃棄、日本は山東権益を中国に返還）。→ ワシントン体制：アジア・太平洋で日本の膨張を抑える枠組み。日本は協調外交（幣原喜重郎）で受け入れる
- その他：不戦条約（1928 パリ）、ロンドン海軍軍縮条約（1930 補助艦）、ロカルノ条約（1925 ドイツの国際社会復帰 → 1926 国際連盟加盟）
6. 年表
| 年 | 世界 | 日本 |
|---|---|---|
| 1882 | 三国同盟 | |
| 1907 | 英露協商 → 三国協商完成 | |
| 1914.6 | サライェヴォ事件 → 7〜8 月 大戦開始 | 8 月 参戦 |
| 1915 | イタリア参戦、ルシタニア号 | 二十一か条の要求 |
| 1917 | アメリカ参戦（4 月）、ロシア二月革命（3 月）・十月革命（11 月）、バルフォア宣言 | 石井・ランシング協定 |
| 1918 | 十四か条、ブレスト＝リトフスク、11 月 ドイツ革命・休戦 | シベリア出兵・米騒動、原敬内閣 |
| 1919 | パリ講和会議・ヴェルサイユ条約、コミンテルン、ワイマール憲法 | 三・一運動（朝鮮）、五・四運動（中国） |
| 1920 | 国際連盟発足 | 加盟（常任理事国） |
| 1921〜22 | ワシントン会議 | 日英同盟廃棄、山東返還 |
| 1922 | ソ連成立 | 日本共産党結成 |
7. よくある間違い
- 三国同盟と三国協商の国を混ぜる（同盟 ＝ 独・墺・伊、協商 ＝ 英・仏・露）
- イタリアを同盟国側で参戦したとする（1915 年に連合国側で参戦）
- 日本の参戦理由を「アメリカとの同盟」とする（日英同盟）
- 二十一か条の要求の相手を「清」とする（中華民国・袁世凱政府）
- 米騒動の原因を「不作」とする（シベリア出兵を見こんだ米の買い占め）
- 十月革命で倒されたのを「ロマノフ朝」とする（ロマノフ朝は二月革命で倒れ、十月革命は臨時政府を倒した）
- ソ連の成立を 1917 年とする（1922 年）
- 国際連盟にアメリカが加盟したとする（提唱したが不参加）
- 民族自決がアジア・アフリカに適用されたとする（ヨーロッパだけ）
- ワシントン会議で日英同盟が「強化」されたとする（廃棄）
8. 自己チェック
- 三国同盟・三国協商の国名と、サライェヴォ事件から大戦への連鎖を言えるか
- 総力戦の 4 つの特徴（長期化・新兵器・国民動員・植民地動員）と戦後への影響を言えるか
- 二十一か条・大戦景気・シベリア出兵 → 米騒動 → 原内閣を言えるか
- 二月革命（ロマノフ朝滅亡）と十月革命（ソヴィエト政権）の違い、ネップ・ソ連成立を言えるか
- 十四か条・ヴェルサイユ条約・民族自決の範囲・国際連盟の限界を言えるか
- ワシントン会議の 3 条約と日本への意味を言えるか
9. 小テストへ
→ 小テスト（ht-06）
関連する単元
- 前提：ht-05 帝国主義、h-09 日清・日露と大正（中学）
- 次に進む：ht-07 大衆社会と大正デモクラシー・民族運動
- ここで使う考え方が出てくる：kk-09 国際政治（集団安全保障・国連の前身）、gt-07 民族問題（パレスチナ）
参考資料
- 文部科学省『高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 地理歴史編』── 「歴史総合」C (2) 第一次世界大戦と大衆社会
- ウィルソン「十四か条」（1918）、ヴェルサイユ条約（1919）、国際連盟規約の本文（各種史料集）
受験のしらべ ／ https://juken-shirabe.com/daigaku/social/ht-06/ ／ 更新 2026-09-13