高1 ／ 地理総合 ／ gt-05
資源・エネルギーと工業
この単元でできるようになること
- エネルギー資源（石炭・石油・天然ガス・原子力・再生可能）の特徴と、主な生産国・輸入国を言える
- エネルギー革命（石炭 → 石油）、石油危機、シェール革命、脱炭素の流れを説明できる
- 鉱産資源（鉄鉱石・銅・ボーキサイト・レアメタル）と大地形の関係、資源の偏在を説明できる
- 工業の立地（原料・市場・労働力・交通・集積）と工業立地の移動（先進国 → 新興国、産業の空洞化）を説明できる
- エネルギー統計の計算（発電構成の割合・自給率・1 人あたり消費）ができる
入試での位置づけ
「国別の発電構成のグラフから国を当てる」（フランス ＝ 原子力、ブラジル・カナダ・ノルウェー ＝ 水力、中国・インド ＝ 石炭、日本 ＝ 天然ガス・石炭）、「鉱産資源の生産国」（鉄鉱石 ＝ オーストラリア・ブラジル、銅 ＝ チリ、ボーキサイト ＝ オーストラリア・ギニア）、「工業立地の型」（原料指向・市場指向・労働力指向）が定番です。
1. エネルギー資源
まずここだけ
| 資源 | 特徴 | 生産上位 | ポイント |
|---|---|---|---|
| 石炭 | 古期造山帯。埋蔵量多く安いが CO₂ 多い | 中国（半分以上）・インド・インドネシア・アメリカ・オーストラリア | 日本の輸入：オーストラリア（約 6 割）・インドネシア |
| 石油 | 新期造山帯の褶曲構造。偏在（中東に埋蔵量の約半分） | アメリカ（シェール）・サウジアラビア・ロシア・カナダ・イラク | 日本の輸入：サウジアラビア・UAE など中東が 9 割超。OPEC（石油輸出国機構、1960）。価格は国際情勢で変動 |
| 天然ガス | 石油より CO₂ 少。LNG（液化）で輸送 | アメリカ・ロシア・イラン・中国・カタール | 日本の輸入：オーストラリア・マレーシア・カタール・アメリカ。パイプライン（ロシア → ヨーロッパ）の地政学 |
| 原子力 | CO₂ を出さないが、事故・廃棄物・ウラン | 発電量：アメリカ・中国・フランス（発電の約 6〜7 割）・ロシア・韓国 | 日本は 2011 年の福島第一の事故後、比率が大幅低下 |
| 水力 | 再生可能。降水と高低差 | 中国・ブラジル・カナダ・ノルウェー（発電の 9 割） | |
| 再生可能（風力・太陽光・地熱・バイオマス） | 脱炭素の中心。発電が不安定、コスト低下中 | 風力：中国・アメリカ・ドイツ・デンマーク（比率高）。太陽光：中国・アメリカ・日本・ドイツ。地熱：アメリカ・インドネシア・フィリピン・アイスランド（日本は資源は 3 位だが開発は少ない） |
流れ：エネルギー革命（1960 年代、石炭 → 石油）→ 石油危機（1973 年第 4 次中東戦争、1979 年イラン革命 → 省エネ・原子力・代替エネルギー）→ シェール革命（2000 年代後半〜、アメリカがシェールオイル・ガスで生産 1 位に）→ パリ協定（2015）と脱炭素・カーボンニュートラル（2050 年目標）
日本の発電構成（2024 年度）：天然ガス 約 32%・石炭 約 28%・石油 約 7%（火力 計 約 68%）、再エネ 約 23%（太陽光が最大・水力 約 7%）、原子力 約 9%（再稼働で 2022 年度の約 6% から上昇）。エネルギー自給率 約 16%（2024 年度。OECD で最低水準）。年で変わるので最新は資源エネルギー庁で確認。
発電構成で国を見分ける：
- 原子力が 6 割以上 → フランス
- 水力が 9 割 → ノルウェー（ブラジル・カナダも水力 6 割前後）
- 石炭が 6 割 → 中国・インド・ポーランド・オーストラリア
- 風力が 5 割近く → デンマーク
- 地熱が大きい → アイスランド（地熱＋水力でほぼ 100% 再エネ）
- 天然ガス中心 → ロシア・アメリカ・日本
2. 鉱産資源
ここまでできれば十分
| 資源 | 生産上位 | 大地形 | 用途 |
|---|---|---|---|
| 鉄鉱石 | オーストラリア・ブラジル・中国・インド | 安定陸塊 | 鉄鋼。日本の輸入はオーストラリア・ブラジル |
| 銅 | チリ（約 1/4）・ペルー・コンゴ民主共和国・中国 | 新期造山帯（アンデス） | 電線 |
| ボーキサイト（アルミの原料） | オーストラリア・ギニア・中国 | 熱帯のラトソル地帯 | アルミニウム。精錬に大量の電力 → 水力の豊かな国（カナダ・ノルウェー）で精錬 |
| 金 | 中国・ロシア・オーストラリア | ||
| レアメタル（希少金属） | コバルト：コンゴ民主共和国、リチウム：オーストラリア・チリ、レアアース：中国（6〜7 割）、ニッケル：インドネシア、プラチナ：南アフリカ | EV・スマートフォン・電池。供給リスク（特定国への集中）→ 都市鉱山（廃棄電子機器からの回収）、備蓄、リサイクル | |
| ダイヤモンド | ロシア・ボツワナ・カナダ |
資源ナショナリズム：産出国が自国資源の管理権を取り戻す動き（OPEC、国有化）。資源の呪い：資源収入に頼って他産業が育たず、格差・紛争の原因になる。
3. 工業の立地
まずここだけ
ウェーバーの工業立地論：輸送費が最小になる場所に立地する。
| 型 | 原則 | 業種の例 |
|---|---|---|
| 原料指向型 | 原料が重く、製品にすると軽くなる（重量減損）→ 原料産地に | セメント（石灰石）、製紙・パルプ（木材）、かつての鉄鋼（炭田・鉄山） |
| 市場指向型 | 製品が重い・かさばる・鮮度が必要 → 消費地に | ビール・清涼飲料（水はどこでも手に入る）、印刷・出版、食品 |
| 労働力指向型 | 人手が多く要る → 安い労働力のある所に | 繊維・衣服、電子機器の組み立て（→ 中国 → 東南アジア・バングラデシュへ移動） |
| 臨海（港湾）指向型 | 輸入原料に頼る → 港に | 日本の鉄鋼・石油化学（太平洋ベルト） |
| 集積指向型 | 関連工場が集まると部品調達・情報で有利 | 自動車（豊田・デトロイト）、電子（シリコンバレー）。産業クラスター |
| 交通指向型 | 高速道路・空港近く | IC（軽くて高価 → 空港近く「シリコンロード」）、物流 |
| 用水・電力指向型 | 大量の水・電力 | アルミ精錬（水力）、データセンター |
工業立地の変化：
- 鉄鋼：炭田・鉄山（ルール・ピッツバーグ・北九州）→ 原料を輸入するので臨海（君津・ダンケルク・フォス）→ 新興国（中国が世界の半分以上）
- 先進国から新興国へ：賃金の安い国へ工場が移り（国際分業・多国籍企業・サプライチェーン）、先進国で産業の空洞化。アメリカのラストベルト（五大湖周辺の衰退した重工業地帯）とサンベルト（北緯 37° 以南の成長地域）
- 知識集約型産業：IT・バイオ・航空宇宙。大学・研究機関の近く（シリコンバレー、バンガロール、深圳）。第 4 次産業革命（AI・IoT）
- BRICS（ブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカ）、アジア NIEs（韓国・台湾・香港・シンガポール）、ASEAN（タイの自動車・ベトナムの電子）、中国「世界の工場」
- 近年：米中対立と経済安全保障で半導体工場の国内誘致（TSMC の熊本進出など）、サプライチェーンの見直し
4. 統計の計算
ここまでできれば十分
- 発電構成の割合 ＝ その電源の発電量 ÷ 総発電量 × 100
- エネルギー自給率 ＝ 国内生産 ÷ 国内供給 × 100（日本 約 16%・2024 年度）
- 1 人あたりエネルギー消費 ＝ 総消費 ÷ 人口（アメリカ・カナダ・中東産油国が大、インド・アフリカが小）
- CO₂ 排出：総量は中国 1 位（約 3 割）・アメリカ・インド・ロシア・日本。1 人あたりはアメリカ・オーストラリア・産油国が大きく、中国は世界平均よりやや上、インドは小さい
5. よくある間違い
- 石油の生産 1 位をサウジアラビアとする（2018 年以降アメリカ。埋蔵量はベネズエラ・サウジ）
- 日本の石炭・LNG の輸入 1 位を中東とする（オーストラリア。中東は石油）
- フランスの主力電源を火力とする（原子力 6〜7 割）
- 鉄鉱石の 1 位をブラジルとする（オーストラリア）
- 銅の 1 位を中国とする（チリ）
- レアアースの主産地をアフリカとする（中国）
- ビール工場を原料指向型とする（市場指向。水はどこにでもあり製品が重い）
- 日本の鉄鋼業を「炭田の近く」とする（現在は臨海部。原料をほぼ全量輸入）
6. 自己チェック
- 石炭・石油・天然ガスの生産上位国と日本の輸入先を言えるか
- エネルギー革命 → 石油危機 → シェール革命 → 脱炭素の流れを言えるか
- 発電構成から フランス・ノルウェー・中国・デンマーク を見分けられるか
- 鉄鉱石・銅・ボーキサイト・レアアース・コバルトの産地を言えるか
- 工業立地の 5 型と業種の例を言えるか
- 鉄鋼業の立地移動と産業の空洞化を説明できるか
7. 小テストへ
→ 小テスト（gt-05）
関連する単元
- 前提：gt-02 地形（大地形と資源）、g-04 ヨーロッパ・g-05 北アメリカ（中学）
- 次に進む：gt-06 人口・都市
- ここで使う考え方が出てくる：gt-08 地球的課題（温暖化）、kk-09 国際経済
参考資料
- 文部科学省『高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 地理歴史編』── 「地理総合」B 国際理解と国際協力
- 経済産業省「令和 6 年度（2024 年度）エネルギー需給実績（確報）」（2026 年 4 月 14 日公表 https://www.meti.go.jp/press/2026/04/20260414001/20260414001.html ）── 電源構成（LNG 32.2%・石炭 28.1%・石油等 7.2%・再エネ 23.1%・原子力 9.4%）・エネルギー自給率 16.4%
- IEA「World Energy Statistics」、USGS「Mineral Commodity Summaries 2024」── 鉱産資源の生産国
受験のしらべ ／ https://juken-shirabe.com/daigaku/social/gt-05/ ／ 更新 2026-09-13